音楽機器から配信サービスへ転化

東芝、音楽事業撤退　ネットの波…構造変化

　 東京朝刊　by　田端素央

東芝が東芝ＥＭＩ株の全株売却に踏み切るのは、電機メーカーが音楽などのコンテンツ（情報の内容）制作会社を傘下に置く“大義名分”の弱まりを物語っている。背景には、音楽のネット配信の普及や「インディーズ」と呼ばれる中小レコード会社の台頭など、音楽産業を取り巻く状況の変化がある。電機業界からは「本業に対するコンテンツの貢献度は低下した」（電機大手）との声も聞かれる。

ソニー・ミュージックエンタテインメント（ＳＭＥ）は昭和５７年に世界初のＣＤを発売。ソニーは「本体のコンポ事業開始などの際に大いに貢献した」といい、昨年９月に示した中期経営計画でも本業の電機やゲームと並んで「（音楽、映画の）エンタテインメントに集中投資する」ことを掲げた。実際、音楽事業は利益率も高い。

ただ、ネットの普及でこうした“成功体験”が通用しなくなってきた。ＣＤ販売は減少の一途をたどり、平成８年に４億４８００万枚だった生産枚数は昨年３億枚にまで減った（日本レコード協会調べ）。

一方、音楽配信はこれに反して拡大中だ。今年１〜６月のパソコンや携帯電話への配信（有料のみ）は、前年同期比６２％増の１億８０００万回に達した。ＳＭＥや東芝ＥＭＩなど音楽大手はこぞって配信ビジネスに参入している。

さらに、インディーズの台頭などで音楽大手の存在感は薄らぎつつある。大手所属歌手のインディーズ移籍も珍しくなくなった。また、米国ではネットのソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）で評判になりスターダムにのし上がった歌手もいる。「今の音楽業界は昔のようにお金も『ドブ板営業』も必要ない」（音楽業界関係者）のが現状だ。

TOPページ > 記事一覧 > 記事

ENAKってどういう意味? | お知らせ | 新聞バックナンバー購入 | 問い合わせ | リンク・著作権 | MOTO | 産経Web